ハリーデントというアメリカの人口経済学者によると、40代前半人口が株価の動きを説明するそうです。

 41年前出生数、国連推計40代前半人口及び日経平均株価の推移を掲載したのが、下記のグラフです。今年日経平均株価の暴落が起きれば、見事に41歳人口の推移と一致して、年次で見た場合、2014年末が株価のピークとなります。

 一目瞭然ですが、アベノミクスによる日経平均株価の官製上昇相場は、ボーナス人口の崖があるため、今世紀最後の上昇、いわばラストサムライとなるでしょう。

 おそらく、石井久先生がいうようにリーマンショック前の大型景気である2007年のいざなみ景気時の株価水準は超えて、日本経済最期の仇花となるはずです。

 アベノミクスとは、今世紀最後の大型相場だったのです。これから先はボーナス人口の先細りで、日本の株価上昇はありえません。

 上海総合指数の動きが44歳人口の推移と見事に一致していましたが、日本ももう終わりが近いようです。どんなに金融緩和で官製相場を作っても、肝心のボーナス人口が先細れば買い支えることはできません。

1 2000年を100とした場合の推移


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2 1950年を100とした場合の推移


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ハリーデントの新著

 なお、邦訳はまだ出ていませんが、ハリーデントが人口の崖という新著作を出しているようです。彼は、米国経済を追い越すだろう宣言された1990年代の日本の衰退を予想しましたので一読の価値があります。

 彼は、滅茶苦茶な経済刺激策の5年後に「大きなデフレ」に直面する理由を新著で示しています。今のところ、彼が恐慌が来ると叫ぶ一方、株価は上がり続けているため、狼少年扱いです。

 しかしながら、もう暴落は近いのです。