OECD総合景気先行指数(OECD Composite Leading Index)とは、経済学者、企業や政策立案者が景気循環の転換点をなるべく早く把握してタイムリーな分析を可能にするために、1970年代から算出を開始した指標です。指数はOECD加盟国ごとに算出されています。

 指数の発表は、2カ月後の10日前後であり、景気ウォッチャー指数と比べると速報性は劣りますが、全体の流れをつかむには最適です。本稿では、この指数を用いて分析を行います。

日経平均株価の分析

 日本の先行指数、同指数の対前年比および日経平均株価の推移を表したのが、下記のグラフです。同指数が100を下回った期間を枠囲みとしています。特に、現時点と類似する期間は黄色になっています。両端に矢印のついた青色のラインはジュグラーサイクルを表しています。

 2014年の消費増税によりOECD先行指数は大きく落ち込みましたが、株価は上昇しました。しかしながら、1990年代以降に同指数が100を下回りますと、日経平均株価は大きく下落くしています。
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 次に、日本の対外経常収支の黒字が最大となっている国は米国であるため、米国の景気先行指数は、大きく日本に影響すると考えられることから、米国の景気先行指数と日経平均株価の推移を比較します。

 下記のグラフは、米国のOECD景気先行指数、同指数の対前年比および日経平均株価の推移です。同指数が100を下回った部分を枠囲みにし、現時点と類似する期間は黄色になっています。

 米国の景気先行指数は、日本以上に急激に落ち込んでいることがわかります。米国の景気先行指数が100を下回ると日経平均株価も大きく下落していることがわかります。
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ダウ平均株価指数の分析

 米国のOECD景気先行指数、同指数の対前年比及びダウ平均株価指数の推移を表したのが、下記のグラフです。OECD景気先行指数が100を下回った期間は枠囲みとし、現時点と類似する期間は黄色になっています。

 2000年以降景気先行指数が100を下回ると、ダウ平均株価は大きく下落する傾向にあることがわかります。今回はまだ8月時点の情報しかありませんが、景気先行指数の落ち込み具合から、新たに景気後退局面入りしたことがわかります。

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最後に

 2015年11月6日に発表された雇用統計、すなわち米国の非製造業失業者数は、アナリスト予想を上回り、米国の利上げ材料がそろったといわれています。

 しかしながら、雇用統計というのは、景気指数の中では遅行指数と言われているものです。先行指数はすでに下落しており、遅行指数の雇用統計が最後に大きく上がったという見方が適切です。

 そういうことを考えるとFEDの雇用統計に基づく利上げというのは、今回の株式バブルの一番最後のピークにやってくるものであるということがわかります。

 利上げ直後から株価は大きく下落し、リーマンショック級の暴落局面に突入することは間違いありません。


 





 












金(ゴールド)はこれから2倍になる
林 則行
宝島社
2015-02-13
 






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